こんにちは、JUNです。
宿泊業が、コロナの影響をもろに受けているなと感じる今日この頃です。
訪日観光客の増加で一躍有名になった宿泊形態が『民泊』です。
自分も以前、民泊ホストをしていた事がありましたが、世界中の人々との出会いがあって楽しかった事を覚えています。
さて、これから民泊の運営を考えている方で、このような思いを持たれている方はいないでしょうか？
『民泊って簡単にどういうもの？』
『コロナ下で今後需要はあるの？』
この記事では、私たちの身近な存在になった民泊とはどういったサービスなのかを簡単にご紹介、また今後の民泊の可能性（需要はあります！）を書いています。
民泊とはどの様なサービスか
民泊サービスとは主に、自宅の使用していない空いた部屋を客室としてゲストに提供しその対価として宿泊代金をもらうサービスです。
日本では、2018年6月15日住宅宿泊事業法 (民泊新法) が施行されました。この法律は、住居専用地域での、住宅を利用した民泊サービスを認める法律です。
住宅で民泊を行う際は、旅館業を運営するような厳しい制約はなく、基本的な設備、例えば台所、浴室、便所、洗面設備などがあり、都道府県知事または関係機関に届出さえすれば誰でも気軽に始めることができる様になりました。
また民泊新法のデメリットとしては、民泊運用日数に制限ができ、１年間に180日だけの運営に制限された事です。民泊をビジネスと考えた場合、当然1年間フル運営できない事は痛手になります。
世界で民泊を利用したビジネスは数々生まれているが、アメリカで誕生したAirbnbは、ゲストとホストを繋ぐ新しいビジネスモデルを生み出し大成功しました。
参考URL：airbnb
日本の都市部では、年々増加傾向にある外国人観光客を受け入れるホテルや旅館が不足しています。
そうした問題を解決する手段として個人の自宅や、空き室などを使い有料でゲストが宿泊できるサービス、民泊ビジネスが日本社会にもだんだん浸透しつつあります。
コロナウイルス感染拡大下での民泊の現状
近年、訪日外国人の急速な増加などから、日本で民泊ビジネスが注目を集めています。
しかし、現在新型コロナウイルスの感染拡大の影響で民泊利用者が激減、多くの民泊運営者が困窮している状態に陥っています。
現在、民泊を運営されている方で、『予約が全然入らない』『キャンセル続きで参っている』という方、多いのではないでしょうか？
5月、民泊の大手Airbnbでビジネス利益の大幅なマイナスに伴い、全従業員の２５％削減に踏み切りました。
しかしながら、近い将来コロナウイルスが収束し、訪日観光客が必ず戻ってくる時が訪れます。
ウイルス収束後の可能性
ウイルス感染拡大の影響で、東京オリンピックは2021年夏に開催延期が決定しました。
果たしてウイルス感染の収束、また2021年の東京オリンピック後も民泊ブームは続くのでしょうか。
外国人へのビザ発給要件の緩和、空前の日本食ブーム、LCC (Low Cost Carrier) の拡大、など東京オリンピック開催とは関係なく日本には外国人旅行者を引きつける魅力が沢山あります。
その為、今後も日本を訪れたいと思う外国人観光客の数は確実に増加します。
それと並行して旅行関連、宿泊業、また民泊ビジネスの需要は時間は少しかかるかもしれませんが今後も続くと言って良いのではないでしょうか。
今後民泊を運営していく上で新しく課題として上がるのが安全、衛生面での問題です。
各ホストはウイルス対策のため、今まで以上にゲストルームや家具の除菌、殺菌、またこまめなリネン交換などを徹底していく事が求められます。
今後、ウイルス対策を徹底しているホスト、そうでないホストでは予約の数の違いも顕著に出てくるのではないでしょうか。
まとめ
- コロナウイルス感染拡大で民泊ビジネスは大きなマイナス影響を受けている。
- 民泊は、誰でも気軽に参入できる新しいビジネスで今後さらに拡大が見込まれる。
- ウイルス感染拡大が収束後、訪日観光客も戻り必ず民泊の需要が戻ってくる。